建築物の構造関係技術基準解説書(通称：黄色本)に関する情報
「2015年版建築物の構造関係技術基準解説書」は、2015年6月までの基準についてまとめていますが、出版以降も常に最新の状況に対応すべく、増刷時に基準改正等の情報を反映することに努めております。これまでに、2016年12月までの情報を含む「2016年追補」のWeb公表(2017年2月)及び書籍として第３刷・第４刷の発行(同7月・10月)を行って参りました。
今回、さらに2018年6月までの内容を反映する「2018年追補」を作成しましたので改めて公表することとします。
以下の注意事項に留意の上、ご活用ください。
・追補は、第１版の第１刷及び第２刷に対するものと、第３刷及び第４刷に対するものの
２種類があります。お手元の出版物の奥付をご確認ください。
・法令改正等に伴い修正した章・節と対応するページを表示していますので、
ダウンロードしてご利用ください。
・それぞれ、印刷しますと本に挟み込めるようになっています。
・それぞれの刷に対する正誤表も掲載しております。併せてご活用ください。
なお、次の改正については、追補に含まれておりません。最新の条文については、下記のリンク及びe-Gov等のサービスをご確認ください。
1) 2018年9月25日施行の改正
(仮設建築物関連：法第85条、令第147条等 → 国土交通省のページ)
2) 2019年3月12日施行の改正
(ＣＬＴの許容応力度等の追加 → 国土交通省のページ)
3) 2019年5月20日施行の改正
(レディーミクストコンクリートのJIS年号の改正 → 国土交通省のページ)
また正誤表に記載されている内容は、下記の追補や出版物の増刷の際に順次反映しております。
| 刷番号 ・発行 年月 |
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|---|---|---|---|---|
2018年6月までの基準改正に対応しています |
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| 第１刷 (2015年6月発行) |
2015年6月までの基準により作成したものです |
(2016年追補の内容を含む) |
Ｑ＆Ａ
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差替え原稿 |
| 第２刷 (2015年10月発行) |
第１刷を増刷したものです (あわせて誤記を訂正) |
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| 第３刷 (2017年7月発行) |
2016年追補(2016年12月までの基準改正)を刷り込んであるものです |
差替え原稿 |
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| 第４刷 (2017年10月発行) |
第３刷を増刷したものです (あわせて誤記を訂正) |
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平成26年改正建築基準法に関する説明会・講習会関連情報
当財団では、平成26年6月に公布された改正建築基準法の周知等を目的として、平成27年2月19日より3月11日まで標記説明会及び講習会を実施いたしました。
講習会等に参加いただいた方へ、関連情報へのリンク、使用したテキストの正誤表等を掲載し、情報提供いたします。
なお、講習会等の質疑や、その後いただいた質問については、国土交通省サイトの質疑応答集に反映されています。
平成26年改正建築基準法に関する国土交通省サイト
建築基準法の一部を改正する法律(平成26年法律第54号)について、概要(パンフ、質疑応答集)、法文、関係告示、技術的助言などがまとめられています。
講習会等テキストの正誤表
「平成26年改正建築基準法に基づく建築確認審査のための説明会」テキスト
編集：国土交通省住宅局建築指導課、市街地建築課
「建築確認申請のための改正建築基準法講習会」テキスト(平成27年2月19日発行)
編集：建築基準法研究会、発行：ぎょうせい
※市販テキスト(平成27年3月10日以降の版)については、(株)ぎょうせいのサイトをご覧ください。
平成18年改正建築基準法に関する情報
平成18年に改正・公布された建築基準法に関する情報を集めたものです。掲載内容に関する、お問い合わせ等には対応いたしかねますので、参考資料として、ご覧ください。
大臣認定書の写しの省略
平成22年6月から開始した建築確認手続き等の運用改善により、建築材料・防火設備に係る大臣認定書の省略対象となる構造方法等の名称、認定番号等は、以下のサイトで検索することができます。一般社団法人建築性能基準推進協会が運営しているサイトです。
建築確認検査電子申請等ガイドライン
建築確認検査の電子申請について、適切な運用が確保されるように留意点等をまとめたガイドラインが以下のサイトに掲載されています。