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建築物の構造関係技術基準解説書2016年追補

「2015年版建築物の構造関係技術基準解説書」は、2014年6月までの基準についてまとめていますが、その後の法令等の改正の状況を踏まえて、2016年12月までの内容を反映する追補を作成しました。

第1版の第1刷及び第2刷の修正した章・節と対応するページを表示していますので、ダウンロードしてご利用ください。また、印刷しますと本に挟み込めるようになっています。

なお、表の一覧では関連する改正を分類してまとめています。2.2.7項など複数の改正が関連する差し替え原稿については、関連する分類ごとにそれぞれ掲載されていますが、リンクは同一のファイルとなっています。ご注意下さい。

 追補の作成は、2015年版巻頭の「刊行にあたって」でお知らせしている通り、「建築物の構造関係技術基準解説書 運営委員会」において行いました。ここに掲載した内容を含む第3刷(追補収録版)についても、2017年7月25日付で発行しておりますが、その際新たに追加した内容に関しても、以下よりダウンロード可能です。ご活用ください。


章・節 第1刷
第2刷
追補 対応する改正の概要及び告示等の名称・番号
1.CLT(直交集成板)に関する規定の整備
2.2.2 27~34
  • CLTパネル工法を用いた建築物の構造計算ルート1に関する条件
  • 建築基準法施行令第36条の2第五号の国土交通大臣が指定する建築物を定める件(平19国交告第593号)
2.2.7
2.2節
参考文献
49~57
  • CLTのJAS規格及び材料認定に係る基準
  • 建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件(平12建告第1446号)
3.10 200~201
  • CLTパネル工法を用いた建築物の構造方法及び構造計算
  • CLTパネル工法を用いた建築物又は建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件(平28国告第611号)
3.10.17 210~211
8.5.8 503
9.1 505~523
  • CLTの許容応力度及び材料強度
  • 特殊な許容応力度及び特殊な材料強度を定める件(平13国交告第1024号)
2.指定建築材料に関する規定の緩和
2.2.7 49~57
  • 時刻歴応答解析を行う建築物、仮設建築物、既存建築物に対する指定建築材料の適用除外
  • 建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件(平12建告第1446号)
2.4.1 61
2.4.2 64~65
8.1.1
8.1節
参考文献
487~492
  • 時刻歴応答を行う建築物に指定建築材料以外の材料を用いる場合の評価基準
  • 超高層建築物の構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件(平12建告第1461号)
3.特定天井に関する規定の整備
3.2.3
3.2節
参考文献
92~96
  • 隙間なし天井に関する規定の追加
  • 特定天井及び特定天井の構造耐力上安全な構造方法を定める件(平25国交告第771号)
4.伝統木造等に関する規定の整備
3.3.3 98~99
  • 柱の脚部をだぼ入れとする場合に関する規定
  • 柱と基礎とを接合する構造方法等を定める件(平28国交告第690号)
3.3.7 105~121
  • 床版に火打ち材を設けない場合の措置
  • 床組及び小屋ばり組に木板その他これに類するものを打ち付ける基準を定める件(平28国交告第691号)
5.コンクリートの品質等に関する基準の改正
2.2.7
2.2節
参考文献
49~57
  • レディーミクストコンクリートのJIS規格改正への追従
  • 建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件(平12建告第1446号)
3.7.2 165~166
3.7.4 179~181
  • コンクリートの圧縮強度試験について、標準養生供試体を用いる場合の追加
  • 設計基準強度との関係において安全上必要なコンクリート強度の基準を定める等の件(昭56建告第1102号)
3.7.6 182~184
  • 型枠(せき板)の取り外しに関するコンクリート強度の確認を積算温度で行う場合の追加
  • 型わく及び支柱の取り外しに関する基準を定める件(昭46建告第110号)
3.7節
参考文献
196
付録1-3.3 695
  • 基準の改正等に関して参考となる技術資料等
  • コンクリート強度並びに型わく及び支柱の取り外しに関する基準の改正について(技術的助言)平成28年3月17日国住指発第4893号
6.既存建築物に関する緩和
2.4.2 64~65
  • 既存不適格建築物に対する指定建築材料の適用除外
  • 建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件(平12建告第1446号)
付録2 771~785
  • 時刻歴応答解析を行い大臣認定を取得した既存建築物に関する規定の適用、分離増改築を行う場合の緩和等
  • 建築物の倒壊及び崩落、屋根ふき材、特定天井、外装材及び屋外に面する帳壁の脱落並びにエレベーターの籠の落下及びエスカレーターの脱落のおそれがない建築物の構造方法に関する基準並びに建築物の基礎の補強に関する基準を定める件(平17国交告第566号)
7.その他の規定の整備
2.2.7
2.2節
参考文献
49~57
  • 指定建築材料の品質確保における品質管理推進責任者の役割等の追加(免震偽装対応)
  • 建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件(平12建告第1446号)
2.4.3 64~65
  • エスカレーターの脱落防止措置に関する改正(かかり代長さの緩和、強度計算法の追加等)
  • 地震その他の振動によってエスカレーターが脱落するおそれがない構造方法を定める件(平25国交告第1046号)
3.3.7 105~121 集成材等建築物に用いる木材の含水率
構造耐力上主要な部分である柱及び横架材に使用する集成材その他の木材の品質の強度及び耐久性に関する基準を定める件(昭62建告第1898号)
  • 構造用合板のJAS規格改正への対応
  • 建築基準法施行令第46条第4項表1(1)項から(7)項までに掲げる軸組と同等以上の耐力を有する軸組及び当該軸組に係る倍率の数値を定める件(昭56建告第1100号)
9.1 505~523
  • 枠組壁工法用製材等のJAS規格改正への対応
  • 特殊な許容応力度及び特殊な材料強度を定める件(平13国交告第1024号)
  • 木材の基準強度Fc,Ft,Fb及びFsを定める件(平12建告第1452号)

凡例

黄色マーカー線:追補で変更された部分

本資料の各頁の右欄外傍線部について

黒傍線部: 『2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書』からの内容から『2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書』の内容に変更の加わった箇所 (2015年版に反映済みのもの)
白傍線部: 2016年 追補により変更の加わった箇所

ページ番号の下線:追補で変更されたページ
(追補版として修正・追記のあった部分を含むページには下線を引いています)

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